2019年8月7日

公益社団法人 日本青年会議所 東海地区 愛知ブロック協議会 JCブランディング委員会様からの依頼により、5月と7月の2回にわたって 「効果的な情報発信とブランディング」のセミナー講師を担当させていただきました。

マスメディアPR、プレスリリースのノウハウや、Web・SNSでの情報発信のポイントなどについて、グループワークもとりいれて解説させていただきました。

PRや情報発信、ブランディングに関する講師のご要望がありましたら、ご相談いただければと思います。

※写真は別のセミナーのものです。

2019年6月26日

弊社は今年度に入り、「今契約しているPR会社を切り替えたい」
という問い合わせを続けて受けています。


どうやら、クライアントが契約しているPR会社に業務を依頼しても、
それに対応しなかったり、対応がとても遅かったり、
しばらく何も業務がなされていなかった、ということがあるようです。


そのような杜撰な顧客対応は信じられないぐらいですが、
間違いなく問題があり、改善を求めても変わらなければ解約すべきです。


このような極端なケースは希だとしても、PR会社の選択は重要なテーマです。


実は、一口に「PR会社」と言っても、それぞれ特徴があります。
御社がPR会社に依頼する際には、期待する内容や求める成果があるはずです。
それらにきちんと応えられるPR会社を選ぶことが重要です。


(なお、PR未経験、または経験が浅い会社の場合は、
 PRの成果を想定することは難しいかもしれません。
 PR会社と契約をする前に、どのような成果がイメージできるか、
 ということを話し合っていただければと思います。)


PR会社によってどのような特徴の違いがあるかと言いますと、
特に大手PR会社では、メディアリレーションの専門チームを配置し、
手厚いメディアリレーションを行う会社もあります。
料金は相応にかかるため、PR予算が豊富な企業に向いていると言えます。


ほかに、PR会社によっては、テレビへのプロモーションが得意、
タレントや有名人の起用が得意、インフルエンサープログラムが得意、
WebやSNSのPRが得意、書籍プロデュースが得意、
ファッション・コスメ系が得意、BtoBが得意、など
それぞれの特徴があります。


弊社の特徴としては、PRコンテンツの企画が得意と言えます。
それは、メディアに取材してもらう中身自体をご提案することです。


半面、弊社はメディアリレーションについては、それほど注力しません。
なぜなら、弊社は人手が限られているからです。
そのため、「企画が良ければ、メディアはとりあげる」という考えに基づき、
限られたメディアリレーションでも成果を出すために、
PRコンテンツの企画に力を入れています。
その結果、PR料金が抑えられ、PRの費用対効果が高くなります。


弊社のサービスは、どちらかと言えば中小・ベンチャー企業に向いています。
また、大手企業の東海エリアを限定したPRというご要望にも向いています。


そのような弊社のスタンスもクライアントに理解していただき、
弊社はお陰様で、創業年から続く月額契約の取引をはじめ、
複数社に継続してお取引をしていただいています。


さて、繰り返しになりますが、皆さんがPR会社に期待される際には、
どのような内容や成果を期待するかを想定した上で、
複数のPR会社を比較検討して選んでいただくことをお勧めします。
なお、比較の際には弊社も選択肢に入れていただけると幸いです。

2019年4月18日

消費者ニーズのアンケート調査 の事例

健康施設のリニューアルオープンPR の事例

インテリアショップオープンPR の事例

をアップしました。実績のページをご参照ください。

https://www.info-de.co.jp/example/examples.html

2019年4月17日

弊社が長くお付き合いさせていただいているクライアント様で、
先般、これまでのPR成果を分析させていただきました。

メディアの地域別に、またメディアの種類別に成果を分類した結果、

どのような話題がどのようなメディアにとりあげられる傾向があるか、
ということが、分かるようになりました。

さらに、どのような話題をどのように情報発信すればよいか、
という「勝ちパターン」も見えてきました。

このように、長くPRの成果を蓄積してきたなら、
それを分析して、今後のPR活動の改善に生かすことができます。

なお、このようなPR成果の分析をするための知見・技術を
有しているPR会社は、東海地方では弊社だけではないでしょうか。
それも、東京のPR会社に比べると格安でご提供できると思います。

PR成果の分析に関心がある東海地方の企業様は、弊社にご相談ください。

2019年4月10日

名古屋のPR会社として2015年4月9日に設立した株式会社インフォデザインは、設立から4年が経過しました。2019年度、5期目を迎えられたことを、クライアント様・メディアの皆様に感謝申し上げます。

弊社の最近のトピックスとしては、先般、ある団体様からセミナー講師のご依頼を承りました。
弊社は、PR・プレスリリースや、コンテンツマーケティングに関するセミナーを承っておりますので、関心がありましたら、お早めにご相談いただき、スケジュールを調整させていただければと思います。

また、先月は、関西で行われた展示会のブース出展やセミナー開催にも携わりました。弊社は展示会のマーケティング設計に関してもご相談可能です。

また、あるクライアント様においては、これまでのPR活動の評価についてご依頼いただいております。弊社はPRの評価モデルのご提案から、広告換算等の評価データの算出まで対応させていただくことができます。

弊社は5期目も引き続き、名古屋のPR会社として、東海地方の企業・団体・個人を中心に、東海地方や全国に情報発信するためのお手伝いをさせていただきます。 今後とも、よろしくお願い申し上げます。

2019年2月24日

今年度もあと1ヵ月となりました。
「広報またはマーケティングの予算に余裕があり、年度内に予算を使いたい」
「でも無駄遣いせず、費用対効果が得られる使い方をしたい」
という企業様もいらっしゃるかと思います。

年度末に限りませんが、広報またはマーケティングの予算が十分にあるとき、
費用対効果が高い予算の使い方として弊社がご提案したいのが、
アンケート調査をするということです。

広報またはマーケティングにおけるアンケート調査は、
大きく分けて次の3つの目的で使えると考えており、本文にてご紹介します。

「PRノウハウ36 予算があれば検討したいアンケート調査」をアップしました。
https://www.info-de.co.jp/pr-know-how/pr-know-how36.html

アンケート調査は、PRを目的とするケースでも、
顧客のニーズ等を分析する目的でも、どちらでも結構です。

アンケート調査に慣れている方であれば結構ですが、
初めてアンケート調査を行いたいとお考えの場合、
調査会社に意図する内容を依頼することはそう簡単ではなく、
必要以上に費用が掛かってしまうケースもあります。

弊社にご相談いただければ、御社のご要望を踏まえて、
リーズナブルな調査プランを具体的にご提案します。

2019年2月20日

最近、複数の企業の広報担当者から、同じような相談を受けることがありました。
その内容は、
「自社ではまだPR(対マスメディア広報、パブリシティのことを指します)に着手していないが、PRに取り組みたい、しかしPRのための社内合意や予算や体制がない」
というものです。

そこで、企業として初めてPRに着手するために必要な条件についてまとめました。
PRノウハウ35.企業がPRを始めるための条件とは?
https://www.info-de.co.jp/pr-know-how/pr-know-how35.html


2018年12月18日

年明けの2019年1月23日(水)19:00~に広報・PRノウハウのセミナーを行います。

メディアにとりあげられる「ストーリーPR」~プレスリリースの書き方と広報・PRノウハウ~

https://www.info-de.co.jp/seminar20190123.html

 

今までにも何度か広報・PRの入門的なセミナーを行ってきましたが、

今回はより実践的な内容として、プレスリリースの書き方についても解説します。

 

実際のプレスリリースを用いて、それを添削することによって、

どのように改善すればよいのか、具体的に説明します。

グループワークを行いますので、実践的に頭を動かして学んでいただきます。

よろしければ参加をお申込みください。

 

セミナー「メディアにとりあげられる『ストーリーPR』~プレスリリースの書き方と広報・PRノウハウ~」

日時:2019年1月23日(水) 19:00-20:30

会場:エニシア 伏見店 会議室
〒460-0008 名古屋市中区栄2丁目2−23 アーク白川公園ビルディング7F
<Google map> https://goo.gl/maps/gLzRb8Htsjz

料金:お一人様 2,000円(税込)受付にて受領・領収書を発行します

申し込み方法
下記のURL末尾のフォームにてお申込みいただくか、
またはEメールにて、info@info-de.co.jp 宛にタイトル【1月23日セミナー申し込み】として、
本文に 会社名、氏名(複数名の場合は全員の氏名)、電話番号、メールアドレスをご記入のうえ、
お送りください。

申し込みURL(末尾に申し込みフォーム)

https://www.info-de.co.jp/seminar20190123.html

 

2018年11月30日

東海地方には、東海地方発の報道をするローカルメディアが必要です。
先日、改めてそう認識させられるイベントがありました。

 

先日、名古屋市内で東海地方のローカルメディア(Webメディア)を
対象としたイベント(対談および交流会)に参加しました。
趣旨は「東海地方のローカルメディアを盛り上げていこう」というものです。
私はこのイベントに、PR会社としての立場と、
「東海最前線」というメディア運営者という立場から参加させていただきました。

 

参加者のうち、グルメ情報のWebメディアを運営している方は、
「例えば飲食店をWebで探すときに、『ぐるなび』や『食べログ』はあるけど、
東海地方のお店を紹介するメディアが存在していなかった。
地域のお店を紹介するメディアが必要ではないか?」
という問題意識から、ローカルメディアを始められたということでした。

 

先日も、これと同じような問題意識を聞いたことがありました。
このイベントとは別に、以前、東海地方のシネマ情報メディアの運営者と、
元テレビ芸能記者の方と話していたときも、
「名古屋では芸能情報を扱うメディアが限られている」という話題になりました。
名古屋の地上波民放TV局でも、
名古屋局独自の芸能情報の枠がある番組は2,3程度しかありません。
新聞やWebメディアの芸能情報のスペースもそれほど多くはありません。

 

私が「東海最前線」を立ち上げたのも同じような理由からです。
「東海地方のビジネス情報を扱うWebメディアが存在していない。
東海地方のビジネス情報を紹介するメディアが必要ではないか?」
という問題意識があったためです。

 

現状は、全国に流通しているメディアの情報のうち、
東京発の情報と、地方発の情報の割合を比べると、
前者の方に大きく偏り過ぎているのではないかと思うのです。
(ここでは、ソーシャルメディアは除外して考慮します)

 

例えば、名古屋のテレビ地上波民放局の夕方の2~3時間程度の報道番組については、
全体の3割~7割程度、平均すると半分程度が東京キー局からの報道枠であり、
名古屋局からの報道は半分程度の時間枠しか確保されていません。

 

(参考)PRノウハウ30 名古屋の報道番組に企業がとりあげられるには?

 

東海地方で最も購読されている新聞の中日新聞でも、日によりますが、
全28面中、東海地方のことを報道する紙面は6~7面程度しかありません。
全国紙はこの割合がもっと少なく、全30面以上ある中で、
東海地方のことを報道する紙面は1~2面程度しかありません。

 

東京発の情報の中には、もちろん日本全体にとって不可欠な情報もありますが、
東海地方の人にとっては関係がない情報であることも少なくありません。
東海地方のメディアが、東海地方のことを報道する方が、
より、東海地方の人にとって関わりが深い情報を提供できるはずです。

 

これはPR(パブリシティ)にも深く関係します。
東海地方の企業にとって、東京のメディアにとりあげられる機会は限られます。
東海地方のメディアの方が、東海地方の企業の話題をとりあげる機会が多く存在します。
従って、東海地方のメディアが活発であり、報道枠が多く確保されている状態が、
PRに取り組む企業にとっても望ましいのです。

 

このように、東海地方の人にとって、東海地方発のローカルメディアは必要です。
従って、「東海地方のローカルメディアを盛り上げよう」という趣旨に私も賛成します。
改めて、東海地方のメディアの価値・必要性を認識したイベントでした。

 

弊社の「東海最前線」も微力ながら、東海地方のビジネス情報の発信に
貢献していきたいと考えています。

2018年10月26日

ネガティブなニュースが溢れる今だからこそ、東海地方のポジティブなニュースを広めたい―。東海地方にも、世の中にインパクトを与えうるチャレンジをしている人たちがいます。

そのような企業・団体・個人を取材して紹介するWebメディア「東海最前線」を始めました。
URL https://tokai-saizensen.jp/
Facebook https://www.facebook.com/tokaisaizensen/

 

東海最前線は「東海地方から世の中にインパクトを与える」をコンセプトとして、東海地方(愛知県、岐阜県、三重県)の企業・団体・個人の”最前線の”取り組みを紹介します。またビジネスや生活に関するコラムも掲載します。

 

”最前線の”取り組みを取材させていただける企業・団体・個人様、運営にご協力いただけるライター様も募集中です。連絡はこちらまでお願いします。
info@tokai-saizensen.jp

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