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PRノウハウ17

メディア別ノウハウ 4.Webニュースメディアにとりあげられるための、Webニュースメディアの特長とアプローチ方法

 
 Webメディアを広い意味でとらえると、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の既存メディアのWeb版もあれば、Webでオリジナルに存在するWebメディアもあります。また、一般の事業会社が運営するのオウンドメディアのサイトもあります。SNSもWebサイトで見ることもできます。
 
 Webメディアの種類も、一般向けのもの、業界や専門分野向けのもの、趣味やライフスタイルのニュースを扱うものと、様々な種類があります。また、メディアの生い立ちとして、新聞や雑誌の編集文化を引き継いだWebメディアもあれば、ゼロから生まれたWebメディアもあります。
 
 そのような様々なWebメディアの中で、この回では主に企業PRとしてアプローチする対象メディアとなるメディアとして、様々な一般あるいは専門ニュースを扱う、他のメディアのWeb版ではない、オリジナルWebニュースメディアを中心に解説します。
 
 

1.Webニュースメディアの特長

 様々なメディアが存在するという意味では、Webニュースメディアは雑誌に近いのかもしれませんが、メディアによっては速報性があるものもあり、1日数百万のアクセスあるメディアもあります。反対に更新頻度が低いメディアも、アクセス数が少ないメディアもあります。コンテンツの形としては、一部には動画もありますが、多くのメディアはテキストと画像のコンテンツです。
 
 Webメディアの他のメディアと異なる特長として、コンテンツ連鎖と、検索可能ということがあります。それぞれの特長を確認します。
 
①コンテンツ連鎖
 Webサイトは他のWebメディアの情報を転載するケースがあります。これはWebサイトとしてコンテンツの充実が求められるため、他のメディアと提携し、そのコンテンツを転載しています。例えば、Yahoo!ニュースは独自のニュースコンテンツは持たず、掲載する全てのニュースコンテンツは他メディアからの転載です。
 
 Webニュースメディアにアプローチをするには、複数のWebメディアへの転載を狙うことが有効です。他のWebメディアに掲載されたコンテンツには、ニュース発信元のサイト名が明記されます。その発信元となっているメディアを見つけ、そのメディアにアプローチをすることが有効です。
 
 なお、Webメディアだけに限らなければ、複数のWebニュースメディアに転載されやすいメディアが、地方紙です。Webニュースメディアに転載されるうえで、地方紙へのアプローチは有効です。
 
②検索可能
 Webメディアは、顧客があるキーワードで検索したときに、そのWebメディアが閲覧される可能性があります。そこで、検索される可能性があるキーワードを想定した上で、Webメディアに情報発信することが有効です。
 
 通常は、メディアに掲載される内容はコントロールできません。そこで、検索してほしいキーワードがあれば、それをイベント名や商品名の固有名詞に含めることをお勧めします。そうすれば、メディアに掲載される際もその固有名詞が使われます。
 
 なお、Webニュースのコンテンツに企業のWebサイトへのリンクが掲載されるとよいのですが、Webのニュースメディアでは、記事中にはあえてリンクを掲載しないこともあります。
 
 

(2)Webニュースメディアへのアプローチ方法

 
 Webメディアへのアプローチ方法は、基本的には、新聞や雑誌へのアプローチ方法と大きな違いはありません。
 
 テレビ、新聞、雑誌には、通常はFAXかメールでプレスリリースを送付します。Webニュースメディアは、FAXを受付けるところは少ないです。メディアによってはプレスリリース送付先のメールアドレスが表記されているものもありますので、その場合はそのアドレスに送りましょう。
 
 メールアドレスが分からなくても、連絡フォームが設置されている場合は、そのフォームを使って情報提供をしてみましょう。メールアドレスや連絡フォームが無くても、会社概要で連絡先が分かれば、コンタクトとり、プレスリリースの送り先を尋ねてもよいでしょう。
 
 なお、上記いずれの連絡方法も分からないメディアの場合や、コンタクトをとってもプレスリリース送付を受け付けないメディアは、そもそも外部からの情報提供に対応しないメディアだと思われますので、他のメディアをあたってみましょう。
 
 
 Webメディア自体が進化を続けており、今後も様々なWebメディアが生まれ、また、新聞や雑誌からWebにシフトするメディアもあると思われます。さらに、新たなコンテンツ管理の仕組みがWebメディアに実装される可能性もあります。その意味で、Webメディアへのアプローチ方法は確立しているとは言えませんし、その方法は変化し続けると考えられます。そのような変化に柔軟に対応し、Webニュースに効果的にアプローチできる企業は、今後のブランド構築において有利になることでしょう。
 
 
著者 門脇 純